【1級FP監修】病気があっても生命保険・医療保険をあきらめない選択肢と考え方
「持病がある」「現在も通院や服薬をしている」「過去に入院・手術をした」――このような理由から、生命保険や医療保険への検討や加入を最初からあきらめていませんか。
病気や治療歴があるという理由だけで、直ちにすべての保険へ加入できないと決まるわけではありません。
健康状態や治療の経過、申し込む商品、保険会社の引受基準などによっては、一般の保険に通常の条件で加入できる場合や、特別な条件付きで加入できる場合があります。
また、告知項目を少なくした「引受基準緩和型（限定告知型）」という選択肢もあります。
大切なのは、「病気があるから無理」と自己判断するのではなく、保険会社所定の告知書などで質問された事項に事実どおり正確に回答し、どのような選択肢があるかを確認することです。
【結論】告知緩和型だけでなく、一般の保険に加入できる可能性も確認しましょう
病気や治療歴がある方が検討できる3つの選択肢
消費者が検討できる3つの選択肢を比較しましょう。
| 選択肢 | 主な特徴 | 確認したい点 |
|---|---|---|
| 一般の生命保険・医療保険 | 健康状態や傷病歴などを告知し、保険会社が申込みを引き受けるか審査します | 通常の条件で加入できる場合のほか、保険料の割増、保険金の削減、特定部位不担保などの条件が付く場合があります |
| 引受基準緩和型（限定告知型） | 一般の保険より告知項目が少なく、健康状態に不安がある方も検討しやすい保険です | 加入が保証されるわけではありません。一般の保険より保険料が割高な傾向があり、商品によって保障の制限などがあります |
| 無選択型 | 主に一部の終身保険・個人年金保険などには、健康状態の告知や医師の診査が不要な商品があります | 商品の種類や保障額が限られ、保険料が割高な傾向があります。契約当初の保障制限なども慎重に確認する必要があります |
傷病歴などがあっても、通常の条件または特別条件付きで契約できる場合があります。
また、引受基準緩和型は一般の生命保険より保険料が割高になるため、まずは一般の保険を契約できるか確認することが大切だとしています。
最初から告知緩和型に決めなくてもよい理由
「持病があるなら告知緩和型」と考えがちですが、必ずしも告知緩和型が第一の選択肢になるとは限りません。
一般の保険では、告知内容をもとに保険会社が個別に審査します。その結果、次のような判断になることがあります。
- 通常の条件で引受け
- 保険料の割増、保険金の削減、特定部位不担保などの特別条件付きで引受け
- 引受け不可（謝絶）
現時点で引受け不可となっても、治療終了後や一定期間経過後に再申込みを検討できる場合がありますが、再申込み時の引受けが保証されるものではありませんので注意が必要です。
同じ病名であっても、治療の状況や経過、合併症の有無、申込時点の健康状態、保険会社や商品などによって判断が異なる可能性があります。
一つの保険会社で引受けが難しかったからといって、すべての保険会社・商品で同じ結果になるとは限りません。
ただし、多くの情報を伝えれば必ず加入できるという意味ではありません。最終的な引受判断を行うのは保険会社です。
健康状態は「正確に・具体的に」告知することが大切
保険の審査を受けるときは、保険会社所定の告知書などで質問された事項について、事実どおり正確に回答する必要があります。
相談や申込みの前に、次の情報を整理して準備すると告知書が記載しやすくなります。
- 正式な傷病名
- 初診日や治療開始時期
- 入院・手術の時期と内容
- 現在の通院頻度と最終受診日
- 薬の名称や服用期間
- 直近の検査結果
- 完治、治療中、経過観察など、現在の状態
- 医師から今後の入院、手術、再検査などを勧められているか
告知書で質問されている期間や内容は、保険会社・商品によって異なります。
覚えていないことを推測で記入したり、自分で「軽い病気だから書かなくてもよい」と判断したりせず、お薬手帳、健康診断結果、診療明細書などで確認しましょう。
不明な場合は通っている病院に照会しましょう。
必要に応じて、保険会社の指定する方法で補足情報を伝えることも大切です。
告知した内容が事実と違う場合は、保険金が支払われない、保険契約が無効となる場合など、契約者が不利益になることがあります。
告知書はありのまま正確に告知することが大切です。
担当者に口頭で話しただけでは告知になりません
一般に、生命保険会社の営業職員や保険代理店の担当者には告知を受け取る権限がないため、健康状態や傷病歴を口頭で伝えただけでは正式な告知にはなりません。
告知書、インターネット上の告知画面、保険会社が指定した医師への回答など、保険会社所定の方法で、質問された事項に事実どおり正確に回答する必要があります。
事実を告げなかったり、事実と異なる回答をしたりすると、告知義務違反として契約や特約が解除され、保険金・給付金を受け取れないことがあります。
回答に迷う場合も、自己判断や担当者判断で省略せず、質問の意味を保険会社に確認したうえで、ご本人が回答することが大切です。
引受基準緩和型（限定告知型）の注意点
引受基準緩和型（限定告知型）は、持病や治療歴がある方にとって大切な選択肢です。
ただし、「誰でも入れる保険」ではありません。告知項目が少ないだけで、該当する項目があれば引受けが難しい場合もあります。
検討するときは、次の点を確認しましょう。
- 一般の保険と比べて、保険料がどの程度高くなるか
- 契約当初に保険金・給付金が削減される期間があるか
- 契約前からの病気の悪化・再発が保障対象となる条件
- 支払対象外となる治療、手術、疾病などがないか
- 更新型か終身型か、将来の保険料はどうなるか
- 保険料の払込総額と、得られる保障のバランスが合っているか
保障の削減や制限の有無、保険料水準は商品によって異なります。
「加入しやすさ」だけで決めず、契約概要、注意喚起情報、ご契約のしおり・約款を確認することが重要です。
保険加入を検討するときの5つの手順
1.本当に必要な保障を整理する
まず、公的医療保険の高額療養費制度、勤務先の福利厚生、傷病手当金、現在の貯蓄などの金融資産を確認し、生命保険や医療保険で補うべき金額を整理します。
2.現在の保険を確認する
すでに加入している保険がある場合は、保障内容、保険期間、保険料、特約などを確認します。
新しい契約の成立、引受条件、責任開始日を確認するまでは、現在の保険を先に解約しないことが大切です。
3.健康状態に関する資料を整理する
お薬手帳、健康診断結果、診療明細書などを確認し、告知書の質問に正確に回答できるよう準備します。
4.まず一般の保険を検討する
保険会社所定の告知書などで質問された事項に事実どおり正確に回答し、通常の条件または特別条件付きで加入できる可能性がないかを確認します。
5.告知緩和型などと比較する
一般の保険での加入が難しい場合や、提示された特別条件が希望に合わない場合は、引受基準緩和型（限定告知型）などを比較します。
保険料だけでなく、保障範囲や契約当初の制限まで確認しましょう。
自分に合った備えを検討
持病、通院、服薬、入院・手術歴があっても、生命保険や医療保険を申込み前からあきらめる必要はありません。
まずは保険会社所定の告知書などで質問された事項に事実どおり正確に回答し、一般の保険に通常の条件または特別条件付きで加入できる可能性を確認しましょう。
そのうえで必要に応じて、引受基準緩和型（限定告知型）などを比較することが大切です。
ただし、保険会社によって引受基準は異なり、加入が保証されるものではありません。現在の保険を先に解約せず、保障内容、保険料、引受条件を丁寧に確認しながら、自分に合った備えを検討しましょう。
PrivateFpは数多くのファイナンシャルプランニングの経験から、公的保障、貯蓄、現在の保険、必要保障額を整理したうえで、告知に必要となる資料や質問項目の確認をお手伝いします。
告知は、契約者・被保険者ご本人が保険会社所定の方法で行います。そのうえで、当社取扱商品の中から、一般の保険と引受基準緩和型などの比較検討をお手伝いし、保険会社から特別条件が提示された場合は、その内容も含めて保険料と保障内容のバランスを一緒に確認します。
保険に加入すること自体を目的にするのではなく、本当に必要な保障を、家計に無理のない負担で準備できるかを考えることが大切です。
相談者に合った「最適解」を一緒に検討、お気軽に相談ください。
Q＆A よくある質問
-
通院中や服薬中でも、生命保険・医療保険を検討できますか？
-
検討できる可能性があります。病名だけでなく、治療内容や経過、現在の状態、申し込む商品などをもとに保険会社が審査します。通常の条件、特別条件付き、引受基準緩和型など、考えられる選択肢を確認しましょう。
-
一度加入を断られたら、ほかの保険会社でも加入できませんか？
-
保険会社や商品によって引受基準は異なるため、必ず同じ結果になるとは限りません。ただし、他社なら必ず加入できるということでもありません。現在の治療状況などを整理し、無理のない範囲で検討することが大切です。
-
保険の担当者に病歴を話せば、告知したことになりますか？
-
口頭で伝えただけでは、原則として正式な告知にはなりません。告知書や保険会社所定の画面、保険会社が指定した医師への回答など、指定された方法で告知してください。
-
告知緩和型なら必ず加入できますか？
-
必ず加入できるわけではありません。告知項目が少なくても、その回答内容や年齢、申込内容などによって引受けできない場合があります。
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