【1級FP監修】よく聞く株価指数って？日経平均、NYダウ、S＆P500など

株価指数は、ある市場、国や業種などの全体的な株価の変動を反映させるために、複数銘柄の株価を利用して算出されています。個別株ではなく、国、市場、業種などの全体的な動向を把握したい場合に利用します。

資産形成時のNISAやiDeCoのファンドを選ぶ際に、よく聞く株価指数の概要を確認しましょう。

1 時価総額加重方式と株価平均方式
2 代表される株価指数

時価総額加重方式と株価平均方式

株価指数の算出方法は、主に二通りあります。

時価総額加重方式は、各構成銘柄の時価総額の合計を、基準となる一定時における時価総額の合計で割って算出します。この方式で算出されている株価指数として、TOPIX(東証株価指数)やＪＰＸ日経インデックス400、米国のS＆P500やNASDAQ総合指数などがあります。

株価平均方式は、構成銘柄の株価合計を、除数で割って算出します。この方式で算出される株価指数として、日経平均株価やダウ・ジョーンズ工業株価平均があります。

代表される株価指数

TOPIX・・・東証株価指数といいます。東証一部に上場する内国普通株式全銘柄を対象とする株価指数で1968.1.4の時価総額の100として時価総額加重方式で算出されています。

日経平均株価・・・日本経済新聞社が算出して、日経225などともいいます。日本の株式市場を代表する東証プライム上場の225銘柄で構成される株価指数で株価平均方式で算出されています。

JPX日経インデックス・・・東証の全銘柄を対象にスクリーンを行い、グローバルな投資基準を満たした400銘柄で構成され、時価総額加重方式で算出されています。2013.8.30を10,000として設定されています。

ダウ・ジョーンズ工業株平均・・・NYダウともいいます。米国のニューヨーク証券取引所やナスダックに上場する30銘柄で構成され、株価平均方式で算出されています。工業と名が付いていますが、情報通信、食品の幅広い業種で構成されています。

S&P500・・・米国のニューヨーク証券取引所、ナスダック、アメリカン証券市場に上場する米国企業で、時価総額82億米ドル以上などの要件を満たす米国大企業500銘柄で構成される株価指数で時価総額加重方式で算出されています。1941年～1943年の平均を10として設定されています。

NASDAQ総合指数・・・米国の電子株式市場ナスダックに上場する約3,700社全ての銘柄で構成される株価指数で時価総額加重方式で算出されています。比重の多いハイテク株の影響を受けます。また、米国以外の国の企業(バイドゥ、ピンドゥオドゥオ)も上場しています。1971.2.5を100として設定されてます。

NASDAQ100・・・米国の電子株式市場ナスダックに上場する非金融銘柄で時価総額上位100銘柄構成される株価指数で時価総額加重方式で算出されています。比重の多いハイテク株の影響を受けます。1985.1.31を125として設定されてます。

FTSE100・・・ロンドン証券取引所に上場する銘柄のうち、時価総額上位100銘柄される株価指数で時価総額加重方式で算出されています。1983.12.31を1000として設定されています。　

ユーロ・ストック50・・・ユーロ圏の代表的な株価指数になります。主要国の流動性の高い50銘柄で構成され、時価総額加重方式で算出されています。1991.12.31を1000として設定されています。　

上海総合指数・・・アジアを代表する株価指数で、上海証券取引所に上場する全銘柄で構成され、時価総額加重方式で算出されています。1990.12.19を100として設定されています。　

香港ハンセン指数・・・香港取引所の上場銘柄のうち、時価総額が大きく流動性の高い73銘柄で構成され、時価総額加重方式で算出されています。1964.7.31を100として設定されています。

その他・・・もっと有名な国際的な株価指数ではMSCIが算出する指数が挙げられます。MSCIワールド・インデックス(先進国の大型・中型株)、ワールド・インデックスから日本を除いたMSCIコクサイ・インデックス、新興国の大型・中型株を対象としたMSCIエマージング・マーケット・インデックス、それよりも発展途上国の指数のMSCIフロンティア・マーケット・インデックスなどがあります。先進国と新興国で両方算出したMSCIオール・カントリー・ワールド・インデックスもよく投資信託のベンチマークに採用される指数になります。

日々のニュース・情報なかで、多くの株価指数に出会います。
Private Fpは投資家が知識を持ち、より自分に合った資産運用をできるように支援します。

お客様への情報提供を目的としてのみ作成された記事です。当社の提供する金融商品・サービスその他の取引の勧誘を目的ではありません。本レポートに掲載された内容は当社の見解や予測を示すものでは無く、当社はその正確性、安全性を保証するものではありません。また、掲載された内容は予告なしに変更されることがあります。

投資商品や有価証券の選択、その他投資判断の最終決定は、投資家の自己責任の原則を基にお客様ご自身の判断でなさるようお願いいたします。株式や債券等の値き、為替相場の変動等により上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。記事の内容を原因とするお客様の直接あるいは間接的損失および損害については、当社は一切の責任も負いかねますので、ご了承ください。

証券投資は、投資家の自己責任の原則を基に主に国内外の株式や債券等を投資対象としています。株式や債券等の値き、為替相場の変動等により上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
また、投資信託は、個別の投資信託毎にご負担いただく手数料等の費用やリスクの内容や性質が異なります。

ファンド・オブ・ファンズの場合は、他のファンドを投資対象としており、投資対象ファンドにおける所定の信託報酬を含めてお客様が実質的に負担する信託報酬を算出しております（投資対象ファンドの変更等により、変動することがあります）。
ご投資にあたっては、商品概要や目論見書（目論見書補完書面）をよくお読みください。
証券投資は、預金と違い元本保証はありませんので、ご注意ください。