【1級FP監修】住宅リフォームにかかる費用に備えるために

住宅は私たちの安心安全な暮らしの基盤です。そして、長く住み続けるためには定期的なメンテナンスやリフォームが欠かせません。

しかし、リフォームには思いのほか高額な費用がかかることもあり、計画的に備えておくことが重要です。

今回は住宅リフォームにかかる費用の目安と、備え方についてFPの視点から分かりやすく解説します。

【結論】リフォーム費用を確認、「いつ・どのくらい・どんな目的で」リフォームが必要になるのかを可視化し、将来に向けて計画的に備えましょう。

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リフォームの主な種類と費用の目安

リフォームと一口にいっても、内容によって費用は大きく異なります。

以下に主なリフォームの種類と費用の目安を紹介します（あくまで一般的な相場であり、建物の状況、延床面積や施工内容により異なります）。

リフォーム内容	費用目安（概算）
キッチンの交換 オール電化、キッチンタイプ変更	50万〜200万円程度
浴室の交換 ユニットバス変更	60万〜200万円程度
トイレの交換 様式変更	20万〜60万円程度
壁紙・床の張替え フローリング変更、壁クロス張替え	10万〜100万円程度
外壁塗装 外壁の張替え	80万〜300万円程度
屋根の修繕 葺き替え、重ね葺き工事	60万〜200万円程度
バリアフリー改修 手すり設置、引き戸変更、エレベーター	10万〜350万円程度
給湯器 フルオート変更	20万〜70万円程度

特に築15年、30年、45年、60年と節目を迎えるごとに、設備の老朽化や外装の傷みなどで大規模なリフォームが必要になることが多く、数百万円単位の出費が発生する可能性や同時期にリフォームが重なる場合もあります。

リフォーム予定時期が数十年後の場合は、物価や人件費の上昇も考慮する必要があります。

リフォームに備える3つの視点

住宅リフォームに無理なく備えるためには、「目的」「時期」「予算」の3つの視点で考えることが大切です。

① 目的や優先順位を明確にする

例えば、老後に備えたバリアフリー改修、子どもの独立に合わせた間取り変更、築年数に応じた設備の更新、子供との同居ため2世帯にリフォームなど、それぞれの目的によって優先順位が変わります。

すべて希望してリフォームを行うと予算オーバーしますが、目的や優先順位が明確であれば、不要な出費を抑えることも可能です。

② 時期を見据える

多くの住宅設備は耐用年数が決まっており、給湯器で10〜15年、浴室・キッチンは15〜20年程度が交換の目安です。

将来のライフプラン（定年、子育て終了など）と照らし合わせて、必要なタイミングを見積もっておくことが重要です。

③ 予算を決めて準備する

あらかじめ「積立」、「運用」をしておくことで、急な出費に慌てることなく対応できます。

例えば、10年後に300万円のリフォームを予定しているなら、
300万円 ÷ 120ヶ月（10年）＝ 毎月25,000円の積立が必要という計算になります。

また、数年後にリフォーム予定なら、運用中の株や債券、投資信託など金融商品を、
あらかじめ換金、元本保証の預貯金などに保有することで、換金時の元本割れするリスクを低減することができます。

リフォーム費用の備え方（資金準備の方法）

リフォーム費用の一般な備え方を紹介します。

①リフォーム積立を作る

毎月一定額を積立し、手をつけない口座で管理する方法です。確実に資金を貯めるには最もシンプルで効果的です。

定期積金やネットバンクの自動振替、NISA口座を活用すると良いでしょう。

②iDeCoや401K、NISAとの併用

老後資金とのバランスを見ながら、NISAで運用しつつ、余剰資金はリフォーム費用に回すといった柔軟な戦略も考えられます。

ただし、NISAは途中引き出し可能ですが、iDeCoや401Kは60歳まで引き出せないため注意が必要です。

③住宅ローンの借り換えと同時にリフォーム資金を準備

住宅ローン残高がある方は、借り換えのタイミングでリフォーム費用も含めて資金計画を立てることも可能です。

金利の見直しや返済期間の再設定も含めて、FPなどの専門家に相談すると安心です。

④リフォームローンの活用

急を要するリフォームには、リフォームローンや目的別ローンを検討する選択肢もあります。ただし、フリーローンよりも金利が低いですが、住宅ローンよりも金利が高くなることが多いため、できる限り計画的な準備がベストです。

補助金や減税制度を活用

国や自治体からリフォームに対する補助金や税制優遇制度が用意されています。

例えば、

• 住宅省エネ2025キャンペーン（高断熱窓・給湯器などの補助）
• バリアフリー改修による所得税控除
• 既存住宅における断熱リフォーム支援事業（環境省）
• 長期優良住宅化リフォーム推進事業
• 各自治体独自の補助制度（例：外壁塗装や耐震改修など）

申請のタイミングや条件を満たす必要があるため、リフォームを検討する前にFPや専門業者に確認しておくことが大切です。

公式HP　国土交通省　住宅リフォーム支援制度

将来・老後に向けた「生活防衛資金」の一環として

住宅リフォームは、生活を守り、快適さを維持するための必要不可欠な支出です。特にライフステージの変化や老後を見据えた住まいづくりには、早めの計画と資金準備が欠かせません。

自身のライフプランに沿って、「いつ・どのくらい・どんな目的で」リフォームが必要になるのかを可視化し、将来に向けて計画的に備えましょう。

リフォーム費用も、教育費や老後資金と同じく、「未来のための必要資金」の一つです。
目の前の生活に追われて後回しにせず、ぜひ今から一緒に計画を立てていきましょう。

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