人生にかかるお金、どう備える?

― 目標から考える資産形成のはじめ方 ―

人生には、さまざまなイベントがあります。

就職、結婚、車の購入、子どもの進学、マイホームの取得やリフォーム、
そして老後の生活──その一つひとつにお金がかかります。

中でも、「教育資金」「住宅資金」「老後資金」は、
人生の三大支出といわれるほど、大きな金額が必要になります。

貯める・増やす・借りるを計画的に

大切なのは、必要になるお金を「いつ」「どれくらい」準備すればいいかを知ること。

私たちは、お客様の目標やライフプランに合わせて
お金の「貯め方」「増やし方」、そして「足りなくなったときの借り方」まで一緒に考えます。

IFA(独立系ファイナンシャルアドバイザー)としての支援

私たちは、楽天証券・SBI証券と提携するIFA(独立系ファイナンシャルアドバイザー/金融商品仲介業SIアドバイザー株式会社)として、
資産形成のアドバイスと証券口座の開設・運用支援を行っています。

  • NISA・iDeCoの活用方法
  • 資産運用シミュレーション
  • ライフプランに基づいたゴールベースの運用設計

などを通じて、お客様の「なりたい未来」へ向けた資産づくりを丁寧にサポートします。

将来に備える第一歩は、「知ること」から。
私たちと一緒に、安心できる未来への資金計画を始めましょう。

人生3大支出の金額

教育資金は、幼稚園から高等学校まで全私立の場合は1,830万円になります。

住宅資金は、フラット35利用者における住宅の新築・購入費用、土地付建物新築資金は4,256万円(住宅金融支援機構「2019年度フラット35利用者調査」より)になります。

老後資金では、夫婦2人でゆとりあると感じる生活費月額36万(生命保険文化センター「生活保障に関する調査」令和元年度より)と高額になっています。

FPの目線から、金融機関から資金を借りることが難しい「老後資金」に重点を置いて取り組むことが必要になります。

参考資料

サービスご利用のお客様

・人生のイベントにどれだけお金がかかるのか、お金の貯め方など、いろいろ相談したい。

・住宅ローンや奨学金を実際どれだけ借りたらいいか聞きたい。

・株や投資信託を始めたいがどうやるのかわからない、仕組みがわからない。

・FIRE「経済的な自立と早期リタイア」を具体的にやりたい、教えてほしい。

・NISAや確定拠出年金(iDeCo、企業型DC)などの話や効果を聞きたい、始めたい。

・他のマネーセミナーに行ったが、納得のできない金融商品を勧められた。

※通常、株式や投資信託を保有して、売却して利益を受け取った場合や配当を受け取った場合は約20%の所得税、住民税がかかります。NISAは2014年1月からスタートして、非課税口座内で、毎年一定額の範囲内購入ができて、売却して利益を受け取った場合や配当を受け取った場合を非課税の取扱いができます。

サービスご利用後の声

NISAやiDeCoの大事なポイントがわかりました。(20代・東京都・オンライン相談)

・子供の医学部の教育資金を目標として、家族でお金を貯めれるようなった。(40代・訪問相談)

現在、会社でやっている確定拠出年金について理解が深まった、少し拠出額や運用先を変えたいと思った。(40代・来店相談)

ゴールベースでお金を殖やしていく方法の大切さが解りました。(30代・京都府・オンライン相談)

資産運用、FPさんのお陰で今までより楽しみが増しました。(30代・長野県・オンライン相談)

住宅ローンの選び方で利息総額や月々の返済額の違いがわかり、選ぶ際の目安になった。(20代・来店相談)

資産運用で、株や投資信託に不安なイメージがあったが、安心して始められました。(20代・香川県・オンライン相談)

NISAのファンド選択について、とても参考になりました。(40代・訪問相談)

資産形成を始めるのが遅いと思いましたが、生涯に渡り運用する大切さを知りました。(60代・訪問相談)

Q&A よくある質問

Q どんな方が相談されますか。
A これから資産形成・運用を始める方、現在の資産形成・運用にアドバイスが欲しい方、NISAやiDeCoを始める方が多いです。

Q 実際に証券口座開設や資産運用のアドバイスをもらえますか。
A 所属のFPは、金融商品仲介業者「SIアドバイザー株式会社」と業務委託を受けており、その所属金融商品取引業者「SBI証券」「楽天証券」の金融サービスをIFA(独立系ファイナンシャルアドバイザー)として提供します。

料金

面談1~2回込み

訪問相談、来店相談、Webex・ZOOM等オンライン相談で対応しています。相談では、設計書、提案書のデータファイルを添付します。希望によりレターパックライトにて郵送します。
追加料金+550円(税込み)

6,600円(税込み)

各種士業(税理士、弁護士、司法書士、不動産鑑定士)との連携が必要な場合は、料金を事前に報告して、安心な料金システムにします。

割引サービス

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