【1級FP監修】変額保険相談後の見直し・解約が増加！？

NISA・iDeCoなどの資産運用が身近になりましたが、変額保険で資産運用というキャッチフレーズで保険会社・代理店から勧められて加入した、または加入を勧められているという方の相談が増えています。

見直しを行い変額保険を解約した場合は解約控除が発生するため、契約後、短期間の解約の場合、契約者に支払される解約返戻金はまったくない場合や支払った保険料に対して少ない金額です。
契約者にとっては大きな損失になります。

今回は変額保険選びで失敗しないように変額保険の加入を検討する際や見直しのポイントを紹介します。

1 変額保険概要や加入や見直しのポイント
2 自分に合った金融商品を購入しよう

変額保険概要や加入や見直しのポイント

変額保険の概要

変額保険はお客様から払い込まれた保険料から、諸費用（保険金を最低保証するための費用や保険契約の締結・維持に必要な費用など）を差し引いた金額を保険会社や運用会社が株式や債券を中心に資産運用し、その運用実績に応じて、死亡保険金や解約返戻金、満期保険金が変動する生命保険のことをいいます。

ポイント①本当に必要な保障内容？

変額保険は保険です。払い込まれた保険料から、上記の諸費用が差し引かれて特別勘定で積立金を運用します。そのため、純粋な証券投資のNISAやiDeCoと比べて、同じ目標リターン、同じ金額を支払って運用した場合の変額保険の積立額は少なくなります。

運用成果も大切ですが、変額保険の場合は保障内容を確認しましょう。
例えば、死亡保障、介護保障、がん、脳疾患、心疾患の三大疾病保障や保険料の払い込み免除などの保険機能が付いています。ご自身の生活環境や価値観で運用効率よりも保障を重視する場合は変額保険を検討しましょう。

ポイント②不必要に長い保険期間や払い込み期間

変額保険の保障期間や払い込み期間の終了が不必要に長い場合があります。
例えば、保険期間や払い込み期間終了が70～80歳代は期間終了までの諸費用の保険関係費が支払する保険料に組み込まれています。

60歳代終了の保険契約と比べ、保険関係費の負担額多くなります。変額保険の保障期間が70歳～80歳代まで必要か検討しましょう。
必要な死亡保障の保険金は一般的に年を取るに連れて低減（減少）していきます。

ポイント③支払いが難しくなったら、払い済みか保険金・保険料減額を提案

保険料の支払いが教育資金や住宅ローン、退職など困難になったら、保険料の払い済みや保険金・保険料の減額を提案された方が多いです。
変額保険はそもそも保険契約です。

１０年以内などの短期間で払い済みや保険金・保険料の減額をした場合には解約控除が発生して積立金が減少します。
変額保険契約を払い済みした場合、積立金は特別勘定で運用しますが、積立金の保険関係費、特別勘定の運用関係費、運用先の投資信託の信託報酬は積立金から引かれています。運用悪化時に一般勘定の保険契約に比べコストが割高になります。